自宅で学習出来る税理士

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TOEIC(R)対策、司法書士・行政書士・社労士・宅建資格試験、中学・高校・大学受験合格に高い実績を誇るTLTソフト




税理士試験に確実に合格するために

 税理士資格試験は、資格取得を目指してから平均7年はかかると言われる最難関試験です。しかし、幸い科目単位での合格が認められていて、最終的には必須科目は2科目、選択必須科目1科目を含み、5科目に検定合格すれば資格取得ができることになっています。ニュートンは「財務諸表論」「法人税法」の2科目のTLTソフトを用意しております。それぞれには「理論編」と「計算編」があり、それぞれの科目の学習ページ画面数は平均4,000〜5,000ページにも及びます。

 合格は通常60パーセント以上の正答者に与えられます。試験の特徴は、理論問題とその計算問題に分けて出題され、理論問題は大問題(複合応用問題)と個別問題の2問で、特に大問題に正答するためには、その出題意図を理解し、骨子が完璧に記載され、それぞれの条件骨子に対応する理論の完全要約を記述しなければなりません。会計科目、税法科目では出題と解答方式には多少の違いはありますが、合格を揺るぎないものにするためには理論の模範解答を頭に刷り込み、即座に記述できるようにしておくことが、必須条件です。

 「財表」も「法人」も60パターン以上を頭にすりこみ、即座に模範解答を記述できるようにするので、合格点をゆうに突破すると考えられます。TLTソフトでの習熟学習では、どの科目も出題される可能性のある「問題」と対応する「理論」項目の「骨子や模範解答」は、即座に正答記述できるように徹底トレーニングする機能を備えています。また、計算問題で合格点を完全クリアするため、出題の可能性のある計算問題のパターンは漏れなく、繰り返し繰り返し「立式」演習し、問題を目にした瞬間、その解答構成ができ正解作業ができるように訓練を積む演習システムとなっています。

合格への完全習熟プログラム

1.財務諸表論科目の内容

 財務諸表論は、外部公表用の財務諸表を作成する基礎となる考え方(理論)及び作成の方法・手続(計算)を学ぶ科目です。本TLTソフトは簿記・会計の知識が一定程度ある方を対象としています。
  理論に関しては、企業会計原則を中心とした会計制度及び会計理論の理解・記憶が必要となります。
  計算に関しては、会計諸規則に基づいて財務諸表を作成することを要求されるため、会計諸規則の理解・記憶、それに基づく計算、事務処理能力が必要となります。

2.理論編・本試験の出題内容

 税理士試験・財務諸表論の過去の出題をみると、形式面では、直接、財務諸表論上のテクニカルタームを端的に問う問題のほか、長文での解答を要求する問題など多岐にわたるだけでなく、内容面でも、会計基準等の会計制度を問う問題のほか、学説の対立を問う問題など多岐にわたっています。また、試験委員の学説の理解を問う問題まで出題されます。したがって、あくまで理解を中心に学習をした上での暗記が重要となります。

3.TLTソフトの出題の内容

 本ソフトでは、会計制度の記憶・理解を定着させるのみならず、応用的な会計理論の理解まで完全なものにするような学習構成を採っています。また、通説と呼ばれる一般的な財務会計の教科書に記載されている重要基本論点は網羅するように問題設定をしています。
  本ソフトでは、学習を「解答演習」と「解説理解」の2段階に分け、まず「解答演習」で合格に必要な重要基本論点を網羅的につぶしながら徹底的に理解できるようにしていきます。財務諸表論の近年の出題では、大問のなかで一つの大きなテーマを設けて、そのテーマに関わる個別の具体的な論点を問う問題が多く見受けられます。「解答演習」ではこのような具体的な論点を問う問題を出題し、この要点を的確におさえる模範解答を穴埋めした上で解説文を読むことで、解答内容を理解し記憶する演習を行います。
  解説文は解答内容を理解するための詳しい記述や模範解答に関連する会計基準、関連論点をあげることで、解答内容の理解・記憶を促進させます。
  「解説理解」では模範解答だけでなく解説文も穴埋めすることで、解説の語句を一つ一つ噛み砕いて何度も解説内容を確認することによりテクニカルタームの暗記だけでなく、受験上必要な論点の理解を確実なものにし、単なる暗記ではなく理解に裏付けられた記憶として定着させることができます。

 計算に関しては、会計諸規則に基づいて財務諸表を作成することを要求されるため、会計諸規則の理解・記憶、それに基づく計算、事務処理能力が必要となりますので本ソフトでは、出題可能性である全パターン問題について満点への徹底演習をくり返します。

税理士 財務諸表論(合格番号=4種類)

理論編 計算編
解答演習 解説理解 知識 演習

理論編(解答演習・解説理解共に同じプログラム)
合計120時間(既習者は60時間程度で終えることもあります)
1〜2.全体構造
1.会計公準・会計主体論 / 2.静態論・動態論 / 3.商法会計と証券取引法会計 / 4.商法計算規定の特徴 / 5.企業会計原則
3〜4.一般原則
1.真実性の原則 / 2.正規の簿記の原則 / 3.資本利益区分原則 / 4.明瞭性の原則 / 5.継続性の原則 / 6.保守主義の原則 / 7.その他の原則(単一性、重要性の原則)
5〜6.損益会計
1.損益計算書の本質 / 2.収益・費用総説 / 3.収益の実現 / 4.各種販売形態における収益認識基準 / 5.費用収益対応の原則と発生主義の原則
7〜8.資産会計総論
1.資産の分類と本質・評価 / 2.取得原価主義 / 3.時価主義等 / 4.費用配分の原則
9〜12.資産会計各論T
1.金銭債権の評価 / 2.金銭債権の種類と表示 / 3.有価証券1 / 4.有価証券2 / 5.有価証券3 / 6.棚卸資産の取得原価 / 7.棚卸資産の費用配分 / 8.低価基準
13〜16.資産会計各論U
1.有形固定資産の評価1 / 2.有形固定資産の評価2 / 3.有形固定資産の評価3 / 4.減価償却総説 / 5.減価償却の方法 / 6.無形固定資産 / 7.繰延資産総説 / 8.繰延資産各論
17.負債会計
1.負債会計総説 / 2.引当金
18〜19.資本会計
1.資本会計総説 / 2.資本会計各論1 / 3.資本会計各論2 / 4.資本会計各論3
20〜22.財務諸表
1.商法会計と証券取引法会計の財務諸表 / 2.損益計算書 / 3.貸借対照表 / 4.キャッシュフロー計算書 / 5.会計方針 / 6.後発事象 / 7.附属明細表
23〜26.特殊論点その他T
1.デリバティブ取引1 / 2.デリバティブ取引2 / 3.税効果会計 / 4.リース会計 / 5.減損会計 / 6.退職給付会計 / 7.研究開発費
27〜29.特殊論点その他U
1.外貨換算会計1 / 2.外貨換算会計2 / 3.外貨換算会計3 / 4.企業結合会計 / 5.連結財務諸表 / 6.中間財務諸表
30〜34.本試験対策(過去問)
1.平成12年問題1 / 2.平成12年問題2 / 3.平成13年問題1 / 4.平成13年問題2 / 5.平成14年問題1 / 6.平成14年問題2 / 7.平成15年問題1 / 8.平成15年問題2

計算編(知識・演習共に同じプログラム)
合計230時間(既習者は120時間程度で終えることもあります)
1.商法施行規則に基づく様式・注記
1.様式 / 2.注記
2〜12.重要基本項目
1.現金預金 / 2.金銭債権(金融商品会計基準での評価も含む) / 3.有価証券(金融商品会計基準での評価も含む) / 4.棚卸資産 / 5.有形固定資産 / 6.無形固定資産 / 7.繰延資産 / 8.金銭債務 / 9.引当金 / 10.社債 / 11.経過勘定 / 12.資本 / 13.税金
13〜20.特殊計算項目T
1.外貨換算会計 / 2.売価還元法 / 3.退職給付会計 / 4.税効果会計 / 5.配当可能利益の限度額計算 / 6.自己株式の処理 / 7.研究開発費・ソフトウエア会計 / 8.新株予約権付社債 / 9.リース会計 / 10.先物・オプション
21〜24.特殊計算項目U
1.製造業会計 / 2.建設業会計 / 3.本支店会計 / 4.本社工場会計 / 5.合併会計
25〜28.特殊計算項目V
1.大中小会社の商法上の開示 / 2.要旨公告 / 3.利益処分案・損失処理案 / 4.附属明細書 / 5.営業報告書 / 6.財務諸表規則における固有の表示 商法施行規則との表示の違い / 7.キャッシュフロー計算書

税理士 法人税法(合格番号=4種類)

理論編 計算編
骨子 正答文 知識 演習

理論編(骨子・正答文共に同じプログラム)
合計223時間(既習者は120時間程度で終えることもあります)
1.総則
納税義務者と課税所得等の範囲 / 事業年度 / 納税地 / 各事業年度の所得に対する法人税の課税標準及び税率
2.受取配当等
受取配当等の益金不算入 / みなし配当
3.資産の評価損益・棚卸資産
資産の評価損益 / 棚卸資産の意義及び評価方法 / 棚卸資産の取得価額 / 有価証券の意義と譲渡損益の原則 / 有価証券の譲渡損益の特例 / 有価証券の期末評価額 / 有価証券の取得価額 / デリバティブ取引
4.有価証券
減価償却資産の意義、償却費等の損金算入 / 減価償却資産の償却方法
5.減価償却
減価償却資産の取得価額
6.繰延資産・リース取引
繰延資産 / リース取引
7.外貨建取引
外貨建取引の換算 / 外貨建資産等の換算 / 為替予約差額の配分
8.本法上の圧縮記帳
国庫補助金等の圧縮記帳等 / 保険差益の圧縮記帳等 / 交換差益の圧縮記帳
9.措置法上の圧縮記帳
特定資産の買換えの圧縮記帳等 / 収用等の圧縮記帳等 / 換地処分等の圧縮記帳等 / 収用換地等の所得の特別控除
10.役員・使用人給与
役員の意義 / 役員給与 / 使用人給与 / 株式譲渡請求権の行使があった場合
11.寄附金・交際費
寄附金 / 交際費等 / 使途秘匿金
12.租税公課・還付金等
租税公課等 / 控除対象外消費税額等 / 還付金等の益金不算入
13.引当金
貸倒引当金 / 返品調整引当金
14.準備金
海外投資等損失準備金 / 特別償却準備金
15.欠損金
青色欠損金 / 災害損失欠損金 / 私財提供等 / 欠損金の繰戻還付
16.帰属事業年度の特例
長期割賦販売等 / 工事の請負
17.同族会社
同族会社の意義及び特別規定 / 同族会社の特別税率(留保金課税)
18.本法上の税額控除
所得税額控除 / 外国税額控除 / 仮装経理に基づく過大申告の場合
19.措置法上の特別償却・特別控除1
試験研究費の特別控除 / エネルギー需給構造改革推進設備等を取得した場合の課税の特例 / 中小企業者等が機械等を取得した場合等の課税の特例
20.措置法上の特別償却・特別控除2
事業基盤強化設備を取得した場合等の課税の特例 / 情報通信機器等を取得した場合等の課税の特例 / 開発研究用設備の特別償却 / 優良賃貸住宅等の割増償却
21.外国関係
国外関連者との取引に係る課税の特例 / 国外支配株主等に係る負債利子の課税の特例 / 特定外国子会社等に係る所得の課税の特例
22.申告・納付・還付
各事業年度の所得に対する法人税の中間申告 / 各事業年度の所得に対する法人税の確定申告 / 還付制度
23.清算所得・青色申告
解散の場合の清算所得に対する法人税 / 青色申告
24.組織再編
組織再編成に係る所得の金額の計算 / 組織再編成に係る租税回避行為を防止するための特例 / 株式交換等
25.組織再編と他規定との関係
資産の取得価額との関係 / 減価償却との関係 / 圧縮記帳との関係 / 貸倒引当金との関係 / 欠損金との関係
26.土地・借地権
借地権等の取扱い / 土地の譲渡等の特別税率 / 短期所有土地の譲渡等の特別税率
27.更正・決定
更正の請求 / 更正及び決定
28.その他
実質課税の原則の意義及び具体的規定 / 確定決算原則及び企業利益と課税所得との関係 / 資本積立金額及び利益積立金額 / 退職年金等積立金に対する法人税
29.連結納税1
連結納税制度の概要 / 連結納税に係る申告・納付・還付
30.連結納税2
連結納税の承認の申請等 / 連結納税の承認の取消等
31.連結納税3
連結納税の開始等に伴う資産の時価評価損益 / 連結法人間取引の損益の調整等 / 連結法人税の個別帰属額
32.本試験対策・過去試験問題1
33.本試験対策・過去試験問題2
34.本試験対策・過去試験問題3

計算編(知識・演習共に同じプログラム)
合計177時間(既習者は100時間程度で終えることもあります)
1.減価償却
2.特別償却・特別償却準備金
3.繰延資産・資産の評価損益
4.受取配当等・有価証券等
5.所得税額控除・外国税額控除
6.租税公課・給与
7.寄付金・交際費等
8.貸倒損失・引当金
9.試験研究費・特別控除
10.国庫補助金等の圧縮記帳等
11.保険差益の圧縮記帳等
12.交換差益の圧縮記帳
13.特定資産の買換えの圧縮記帳等
14.収用等の圧縮記帳等及び特別控除
15.同族会社
16.外貨建取引
17.外国関係
18.別表五(一)・税効果会計
19.欠損金・帰属事業年度
20.リース取引・借地権等
21.設立・解散
22.組織再編・自己株式

合格保証・点数保証制度

合格を保証します。不合格なら全額返還!

 e-ラーニング契約期間内に全科目すべてに「合格保証番号」が表示され、その全番号を入会後お知らせする弊社会員用ホームページの「合格保証番号報告フォーム」に入力しメールでご送信提出し、その後実施される税理士試験の各科目で不合格の場合、お支払いになった会員費は全額返還します。全合格保証番号が表示された方ならば、不合格はあり得ないと考えているからです。

※合格・点数保証は個人会員様対象の制度です。


保証条件 財務諸表論・法人税法別に不合格なら返金
提出
資料
本試験受験票コピー 必要
合格番号 専用ホームページから送信
その他資料 財務諸表論・法人税法共に「理論編」の清書用紙
提出期限 本試験の前日までに必着
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受講料金 e-Learning 月額会費

税理士 財務諸表論 個人会員 法人税法 個人会員
期間 6ヶ月 1年 6ヶ月 1年
一括払い価格
(税込)
33,600円 58,800円 33,600円 58,800円

動作環境

OS Windows XP日本語版が動作するPC/AT互換(DOS/V)機
※98SE以上ならば動作させることはできますが、動作が遅くなる場合があります
※95・98・Me・NTは動作しません
CPU Intel Pentium(または同等の)プロセッサ300MHz以上
メモリ 256MB以上
ハードディスク 空き容量2GB以上必要
ディスプレイ 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種(65536色以上推奨)
インターネット インターネットに接続できる環境が必要(ADSL・光回線などのブロードバンド環境推奨)
■ 常時接続環境→LAN(10/100BASE対応)
■ ダイヤルアップ→モデム(56Kbps以上を推奨)
■ 学習プログラムのダウンロード時、学習教材のダウンロード時、学習履歴の送受信時に接続を行う。
※ダイヤルアップ接続はサポートしますが、通信速度の関係でデータの送受信に時間がかかります。
※ WindowsRは米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
※ PentiumRはIntel Corporationの商標または登録商標です。
※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。

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